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定期的な歯科検診により肺炎発症のリスクが低減する可能性

肺炎は口腔内のウイルスやカビ、細菌によって引き起こされることがあるため、定期的な歯科検診は肺炎発症のリスク低減につながる可能性がある(写真:Dragon Images/Shutterstock)。
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木. 17 11月 2016

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アメリカ、ニューオーリンズ:誤嚥性肺炎を引き起こす口腔内細菌の量は、定期的な歯科検診によって減少する可能性が新たな研究によって示されている。26,000人以上の参加者を対象とした研究によれば、歯科検診を受けたことのない人は、年2回受診する人と比較して、肺感染症を発症するリスクが高かった。

この研究は、医療の利用状況(歯科医療を含む)、支出額および患者満足度について尋ねた「2013年医療費支出パネル調査(2013 Medical Expenditure Panel Survey)」から得られたデータを解析したものである。その結果、データベースの26,246人中441人が細菌性肺炎に罹患し(1.68%)、歯科検診を受けたことのない人は年2回受診する人と比較して、肺炎リスクが86%高いことが明らかとなった。

研究者らは、口腔衛生が健康全般と密接に関わっているとのエビデンスをこれまで以上に提供し、歯科医療を日常的な予防医療に組み込むことの重要性を示した。

この論文の筆頭著者、バージニア・コモンウェルス大学感染症科内科医学の助教授Michelle Doll氏は、「口腔衛生と肺炎の関連性は十分に裏付けられており、歯科検診は口腔衛生を良好に保つうえでとても重要です。細菌を口から完全に取り除くことはできませんが、口腔衛生が良好であれば、細菌の存在量を極力減らすことができます」と述べた。

この研究結果は、アメリカ感染症学会(Infectious Diseases Society of America)、アメリカ医療疫学学会(Society for Healthcare Epidemiology of America)、HIV医学協会(HIV Medicine Association)および小児感染症学会(Pediatric Infectious Diseases Society)の年次総会「IDWeek 2016」で発表された。年次総会はニューオーリンズで10月26日から30日まで開催された。

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